海外からバイクを買うときの流れ

個人輸入でバイクを手に入れるには、国内販売とは異なる準備と手続きが求められます。まずは、海外の販売店や個人から車両を購入し、輸送手段を決めましょう。一般的に、バイクのような大型製品は海上輸送や航空輸送の「一般貨物」として扱われます。

日本に到着すると、輸入者は税関に対して通関手続きを行う必要があります。書類としては、輸入申告書、仕入書（インボイス）、船荷証券（B/L）などが必要です。手続きは輸入者本人が行うこともできますが、通関業者に依頼するケースも多く、その場合は別途代行手数料が発生します。

通関後に税金を納めると、貨物の引き取りが可能になります。ただし、輸入バイクの国内登録には別のハードルがあります。予備検査、ナンバー取得などのほか、日本の保安基準への適合確認が必要になる場合もあるためです。特に、海外メーカーの車両で製造証明書がない場合は、排ガスや騒音に関する試験を個別に受けなければならないこともあります。こうした対応に慣れた業者と連携して進めると安心でしょう。

関税や消費税など輸入時にかかる費用

バイクを個人輸入する際にかかる税金としては、関税と消費税があります。2025年時点では、バイクの完成車に対する関税は原則0％とされています。ただし、条件によっては適用対象外となるケースもあり得るため、事前に確認しておくことが大切です。

消費税は10％で、課税対象となる金額は「CIF価格（Cost, Insurance and Freight）」です。つまり、車両価格に加えて送料や保険料も含めた金額がベースとなります。たとえば、車両が50万円、送料と保険料が10万円であれば、合計60万円に対して課税されることになります。

さらに、通関を代行業者に任せる場合は手数料が数千円〜1万円程度かかるのが一般的です。これらを踏まえて、中古バイクでも車両価格の20％前後を上乗せして見積もっておくと良いでしょう。ただし、これはあくまで目安であり、整備や試験内容によって費用は大きく変動します。余裕を持った資金計画を立てておくことが無難です。

輸送中のリスクと備えておきたい対策

バイクは大型かつ精密な輸送品であるため、輸送中のトラブルも想定しておく必要があります。とくに海上輸送では長期間の振動や湿気にさらされ、部品にダメージが生じるリスクもあるでしょう。

こうした不測の事態に備えるために、輸送保険に加入しておくことをおすすめします。保険料は運送業者との契約時にオプションとして追加できます。また、発送元がしっかりした梱包を行ってくれるかどうかも重要なチェックポイントです。信頼できる業者を選ぶためには、過去の取引実績や評価を確認しておきましょう。

輸送方法によっても日数やコストは変わります。航空便は短納期ですが費用が高く、海上輸送は安価な反面、到着まで数週間かかる場合があります。輸送後の登録作業にも時間がかかることを見越し、余裕をもったスケジュールで準備を進めましょう。